グローバル人材の定義や育成について
わかりやすく解説

国境を越えるビジネスが当たり前となった現代。企業が国際市場の中で生き残っていくためには、グローバル人材の育成が不可欠です。しかしながら「グローバル人材の定義を知らない」「必要な能力や育成方法がわからない」という企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、グローバル人材の定義・求められる能力・育成方法や研修について解説します。3,000社以上(※ECCグループ内での実績です)の企業(国内)が導入した「ECC法人向けサービス」もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

ECCの法人向け 語学研修・英語研修

グローバル人材とはどんな人を指すのか

グローバル人材は、一般的に「日本国内だけでなく海外でも活躍できる人材」を指しますが、省庁や団体によって多少、その意味合いは異なります。
まずは、グローバル人材とはどのような人を指すのかについて理解を深めておきましょう。

グローバル人材の定義

ここでは以下の3つの省庁・団体における、グローバル人材の定義について確認します。

  • 文部科学省によるグローバル人材の定義
  • 経済団体連合会によるグローバル人材の定義
  • 海外の視点でとらえたグローバル人材の定義

文部科学省によるグローバル人材の定義

文部科学省は「グローバル人材育成推進会議資料」(平成24年6月)において、グローバル人材を以下のような要素を持つ人材と定義しています。

  1. 【要素ⅰ】語学力・コミュニケーション能力
  2. 【要素ⅱ】主体性・積極性・チャレンジ精神・協調性・柔軟性・責任感・使命感
  3. 【要素ⅲ】異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティ

(出典:グローバル人材育成推進会議資料 平成24年6月)

経済団体連合会によるグローバル人材の定義

経済団体連合会は「グローバル人材の育成に向けた提言」(平成23年6月)において、グローバル人材を以下のような要素を包括する人材と定義しています。

  • 社会人としての基礎的な能力
    (主体性、実行力、コミュニケーション能力、協調性、論理的思考能力、職業意識、リベラルアーツの知識など)
  • グローバル・ビジネス・スキル
  • 海外勤務経験
  • 当該職種で必要な専門知識
  • 既成概念に捉われず、チャレンジ精神を持つ
  • 外国語によるコミュニケーション能力
  • 異文化に対する興味、関心、適応力
  • グローバルリーダーとしての素質・能力
  • グローバルな視点からのマネジメント能力

(出典:グローバル人材の育成に向けた提言 平成23年6月)

海外の視点でとらえたグローバル人材の定義

2006年の研究で米国の経営学者・Paula Caligiuriは、グローバルリーダーのパフォーマンスには以下のような特性が関連するとしています。

  • 文化的な知識
  • 国際ビジネスについての知識
  • 異文化間交流の能力
  • 外国語能力
  • 一般知能
  • 適切な性格:外向性、協調性、誠実性、勤勉性、情緒安定性、経験への開放性

(出典:海外の視点から見たグローバル人材

グローバル人材に必要なものとは何か

省庁や団体によって、グローバル人材の意味合いは多少異なりますが、共通して求められる能力も数多くあります。具体的に、グローバル人材には以下の能力が求められています。

  • 語学力・コミュニケーション能力
  • 積極的にチャレンジする力
  • 責任感
  • 主体性
  • 柔軟性
  • 異文化への理解と教養
  • 問題解決能力

語学力・コミュニケーション能力

外国語の能力は、多文化コミュニケーションの基盤となるため、必須といえます。
中でも英語は、公用語・準公用語として使用する国も多く、世界人口のおよそ25%が使用しているともいわれています。英語力が向上すれば、活躍の幅を大きく広げられるでしょう。

しかし、ただ英語を話せるだけでは不十分です。ビジネスレベルの交渉力や多文化へ配慮した会話力、プレゼンテーション能力など、コミュニケーション能力そのものの向上も大切です。

積極的にチャレンジする力

グローバル市場には多くのチャンスがある一方、それだけ失敗や壁に当たってしまうリスクもあります。
失敗や壁に当たって諦めたり、1度の良い結果で満足したりすることなく、トライアンドエラーを通じて積極的にチャレンジし続ける姿勢が、グローバル人材には求められます。

責任感

積極的なチャレンジは、責任感に裏付けられていなければなりません。
失敗や壁に当たって、自身の仕事をやり遂げないまま放り出すようなことがあれば、チームからの信頼を失うだけでなく、会社の信用失墜につながる恐れもあるからです。

一方で、会社の利益を優先して、チャレンジからの「勇気ある撤退」をすることも時には必要です。
適切な判断は、自身の仕事に対する健全な責任感から生まれるといえるでしょう。

主体性

主体性とは、自ら考え、判断し、リスクや責任を持って行動することです。
主体性は、仕事に対する積極性にも大きく影響します。
ただし、根拠のない憶測(思い込み)や情報を基に行動するのは危険です。ビジネスにおいては、顧客・取引先の国の、習慣や文化、法律、市場の傾向や特性など、正しい情報に基づいて判断することが求められます。

柔軟性

グローバル人材は、業務や取引を通じて外国人と交流する機会も多くなります。
多様な価値観・バックグラウンドを持つ人々と交流することになるため、柔軟なコミュニケーションが重要となります。
具体的に、自らの考えや主張ははっきりと伝えつつ、相手の考えや主張にも真摯に耳を傾け、双方が納得できる妥協点を見つける努力が欠かせません。

異文化への理解と教養

グローバル人材は、業務・取引先の国に対する理解を深めることが求められます。
文化や歴史、国民性、現在の流行を知り、喜ばれる話題やタブーについても知っておくと、スムーズなコミュニケーションが期待できます。
異文化への理解を深めることは、相対的に日本についての理解を深め、日本人としてのアイデンティティを再確認することにもつながり、日本人としてのメリット・強み・視点を生かした提案や差別化の創出にもつながります。

問題解決能力

問題解決能力は、自ら課題を見つけ、解決方法を模索し、実行できる力であるといえます。
グローバル人材は異文化や新しい市場に触れる機会も多く、さまざまな課題が発見できる立場です。
このような課題に対して、対応指示を待つのではなく、解決方法を提案し、その克服に尽力できる力がグローバル競争においては重視されます。

ECCの法人向け 語学研修・英語研修

グローバル人材を育成するには

グローバル人材の育成については、小・中・高等学校における環境整備や留学生促進など、産学官を挙げた取り組みが実施されています。ここからは、企業がグローバル人材育成に取り組む方法・手順をご紹介します。

  • グローバル人材候補のピックアップ
  • 各種資格試験・研修などへの支援
  • グローバル人材育成のための研修

グローバル人材候補のピックアップ

まず、グローバル人材として有望な候補を、社内からピックアップします。
ピックアップの方法は「社内公募」「各部署/関連部署からの推薦」に大別できます。
社内公募はやる気・意欲のある人材を集めやすく、各部署/関連部署からの推薦は客観的に高い適性を持つ人材を集めやすいです。
最終的な選定に際しては、人事評価・面談・周囲の社員や上司からのヒアリング・自薦・推薦などから、総合的に判断すると良いでしょう。

各種資格試験・研修などへの支援

グローバル人材として活躍するためには、一定レベル以上の語学力(外国語能力)が必須です。
英語の場合、定量的かつ客観的に英語力を測る手段として、英検®・TOEIC® L&R TEST・TOEFL®テストなどが役立ちます。
例えばTOEIC® L&R TESTの場合、外資系企業への就職に際しては一般的に700点以上が求められており、グローバル人材候補に対しては、さらなる高スコアの獲得を支援することが望ましいです。

またコストや時間はかかりますが、社員に対して「MBA取得のための海外留学」を支援する企業も存在します。
なお、語学力だけではグローバル人材の要件を満たさないため、語学以外のための研修も併せて実施しましょう。

グローバル人材育成のための研修

グローバル人材を育成するための具体的な研修内容としては、以下のようなものがあります。

  • 講師による語学研修
  • 異文化理解・交流に関する研修
  • 実際の業務を想定したシミュレーション研修
  • 海外研修

講師による語学研修

外国語の講師から直接語学を学びます。
日本人講師ほか、外国人とのコミュニケーションに慣れるために、外国人講師を派遣するケースもあります。
なお近年では、オンライン研修が可能なケースも多いです。

異文化理解・交流に関する研修

価値観・歴史などを通じて、異文化への理解を深めるとともに、習慣・コミュニケーションの方法についても学びます。
海外の取引先との信頼を深め、同時にトラブル防止にも役立ちます。

また個別の異文化理解と同時に、世界で活躍するための思考や行動を学ぶことで、ステレオタイプな異文化理解を防ぎ、汎用性のあるコミュニケーション方法を習得することも大切です。

実際の業務を想定したシミュレーション研修

外国語を覚え、異文化理解を深めても、業務できちんと生かせられなければ意味がありません。
そこで実践的な研修として「実際の業務を想定したシミュレーション」を実施します。

例えば「ECC法人向けサービス」をご利用いただいたある鉄道会社様では、語学研修拠点を設置。ECCが接客業務において即効性のある英会話学習をサポートしました。また、テキスト作りでは、社員様からの声をフィードバックしたことで、接客マニュアルとしても有用な仕上がりとなりました。

参照:「鉄道現場を想定したリアルな語学研修に。

海外研修

1週間〜数週間程度の海外語学研修を実施します。
海外に身を置き集中的に学習することで、スピーディーな語学力向上が期待できます。
また、海外での出会いや体験も、グローバル人材の育成にとって大きなプラスとなるでしょう。

グローバル人材の育成研修ならECC法人向けサービス

グローバル人材の育成を目指すためには、語学力のみならず、積極性や責任感といったマインド・ふるまい・異文化理解に至るまでさまざまな要素が求められます。
そのため、資格試験の支援のみならず、グローバル人材育成を意識した研修の実施も必要となります。
そして、この条件をクリアしているのが「ECC法人向けサービス」です。

ECC法人向けサービス」は、60年以上の語学教育ノウハウを生かしたレッスンに加え、グローバル人材に不可欠な「発信力」を引き出す独自の教授法(ELICITメソッド)があります。 ECCは、学習サービスの国際規格「ISO29993」の認証を英会話教育業界で初めて取得しており、レッスン品質の高さも折り紙付きです。
企業のニーズ・課題に応じて、研修内容をカスタマイズし、柔軟にプログラムを組むことができます。
すでに3,000社以上(※ECCグループ内での実績です)の企業(国内)に導入されていますので、グローバル人材の育成にぜひご活用ください。

まとめ

日本企業の国際進出には、大きなビジネスチャンスが期待できます。
2022年10月末には国内の外国人労働者数が約180万人となり、2007年以来最多を記録しました。このことからも、外国人労働者と働く機会が確実に増加していることが分かります。

社内にグローバル人材が足りなければ、スムーズな国際進出や国外人材の受け入れは望めません。 今のうちから良質な研修プログラムを用意し、企業のグローバル化の基礎となるグローバル人材の育成をスタートしましょう。

※「英検®」は、公益財団法人日本英語検定協会の登録商標です。
このコンテンツは、公益財団法人 日本英語検定協会の承認や推奨、その他の検討を受けたものではありません。