英語を社内公用語に!
メリット・デメリットや具体的な導入例をご紹介

グローバル化の進展に伴い、日本国内でも英語を社内公用語とする企業が増えてきました。英語を社内公用語にするとさまざまなメリットが享受できる反面、気をつけるべき点もあるため、それらを理解した上で推進する必要があります。 この記事では、英語を社内公用語にする企業が増えている理由や、社内公用語を英語にする際の注意点やポイントを解説します。英語研修をきめ細かくフォローする「ECC法人向けサービス」についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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英語を社内公用語にする企業が増えている理由

英語を社内公用語にする企業が増えている背景には、以下のような理由が考えられます。

  • ビジネスチャンスが生まれるため
  • 優秀な外国人人材を雇うことができるため
  • 社員全員がスピーディーに世界情勢に対応できるため

ビジネスチャンスが生まれるため

社内の人材が英語を理解し、話せる状態になると、取引先を外資系企業や英語圏にまで広げられます。
通訳や翻訳アプリを介するよりもスピーディーにコミュニケーションが図れるため、交渉の円滑さや取引先の信頼獲得にも差が出ることでしょう。
これにより、顧客を新規開拓できたり、国内マーケット縮小による売上減少をカバーできたりなど、さまざまなビジネスチャンスの創出が期待できます。

優秀な外国人材を雇うことができるため

少子高齢化が進む日本では、さまざまな業界で人材不足が懸念されています。
そこで注目されているのが外国人人材ですが、スムーズに意思疎通ができない企業では、さまざまなトラブルも想定されるため、雇用のハードルは高くなるでしょう。
一方、社内公用語が英語の企業の場合、外国人人材も問題なく雇用できるため、人材不足のリスクを軽減することができます。

社員全員がスピーディーに世界情勢に対応できるため

新型コロナウイルス感染症の拡大・ロシアのウクライナ侵攻など、近年は世界の動向から特に目が離せない状況です。
英語を社内公用語にすれば、海外メディアの情報にもアンテナを張ることができるようになり、日本ではあまり報道されていない情報にも触れられる可能性があります。
結果的に、企業としてスピード感ある対応ができる可能性も高まります。

英語を社内公用語にする注意点

英語を社内公用語にする際は、以下のポイントに注意する必要があります。

  • 社内公用語が浸透するまで時間がかかる
  • 英語が苦手な社員の離職が起こりうる
  • 社員の研修やフォローアップにコストや手間がかかる

社内公用語が浸透するまで時間がかかる

英語を社内公用語として浸透させるためには、さまざまなハードルが存在します。
具体的には、 社員教育・研修(リスキリング)の実施や、システム・書類の仕様変更などです。
さらに、導入初期・移行期間では、会議や業務がスムーズに実施できないといったトラブルの発生も考えられます。
社員たちの総合的な英語力にも左右されますが、英語が社内公用語として浸透するまで、ある程度の時間がかかると考えておきましょう。

英語が苦手な社員の離職が起こり得る

英語を社内公用語とした場合、英語に苦手意識を持つ既存社員の離職につながるリスクがあります。
また、英語を社内公用語としたことによる社風・社内環境の変化などを理由に、一部の社員が離職する可能性も考えられます。
英語を社内公用語として導入する場合は、事前に社員たちにその理由や必要性を理解してもらうように努め、研修やフォローアップを充実させることも重要です。

社員の研修やフォローアップにコストや手間がかかる

英語を社内公用語にするためには、社員の英語力をトータルに向上させることが必要です。
そのためには、英語学習のための社員研修を設けたり、フォローアップの体制を整えたりする必要がありますが、それには相応のコストと手間がかかります。
場合によっては、社員の勉強時間を確保するために、DX導入による業務効率化なども考慮しなければならず、初期投資が高額となる可能性も考えられます。

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英語を社内公用語にするためのポイント

英語を社内公用語にする際は、以下のようなポイントを意識することで、比較的スムーズに導入できるでしょう。

  • 理由・目的・方針を明確にする
  • 英語の研修を取り入れて社員をサポートする
  • 導入目的に合った研修内容を採用する

理由・目的・方針を明確にする

英語を社内公用語にする際は、社内報への掲載や掲示板への張り出しなどを通じ、社員に周知させることが必要です。
周知に際しては、 導入開始日・ 目安となる英語力・ 研修やフォローアップ制度などについても記載すると良いでしょう。

加えて重要となるのが、英語を社内公用語にする「目的(何を成し遂げたいか)」と「方法(どのように成し遂げるか)」です。
明確な理由・目的・方針がない場合、社員の英語学習に対するモチベーションが高まらず、英語の社内公用語化に反対の声が出やすくなると考えられます。

英語の研修を取り入れて社員をサポートする

英語を社内公用語にするためには、社員に対する英語研修を実施し、サポートする体制を整えることが求められます。
もちろん、社員たちの自主的な学習は望ましいですが、全てを社員たちの自主学習に任せると、学習時間や英語力に大幅なばらつきが生じる恐れがあります。結果として、英語の社内公用語化に遅れが生じる可能性も高いです。

英語研修の実施、サポート体制の構築にはコストがかかりますが、社員たちが継続的に英語学習ができる環境を整えることが、社内公用語の英語化の成功には不可欠です。

導入目的に合った研修内容を採用する

英語研修は、導入目的に合った内容・カリキュラムを採用しないと成果が出にくいです。
例えば「英語でのメール問い合わせが増加しており、それに対応したい」という場合は、英語のリーディング・ライティングをメインとしたカリキュラムが良いでしょう。
あるいは「海外の取引先とのオンライン打ち合わせが増えた」という場合では、英語でのスピーキング能力のほか、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力も高める必要があります。

研修先を選ぶ際は、企業に対してしっかりとヒアリングを実施し、導入目的や要望を理解しつつ、適した内容を提案してくれる研修先を選びましょう。

英語研修のことなら「ECC法人向けサービス」にご相談を!

英語を社内公用語にするためには、実績やノウハウのある良質な研修プログラムを用意することが望ましいです。また、社員それぞれのレベルに応じ、きめ細かいフォローを実施することも求められます。
社内で、研修プログラムやフォロー体制を構築することもできますが、苦労に見合った成果が期待できない可能性があります。
そのため、確かなノウハウと実績のある「ECC法人向けサービス」のようなサービスを利用し、英語の社内公用語化を効率的に進めることをおすすめします。

ECC法人向けサービスとは

ECC法人向けサービスは、3,000社以上(※ECCグループ内での実績です)の企業(国内)導入実績を誇る、語学研修サービスです。
多様な研修スタイルと研修コースを組み合わせ、企業ごとのご要望・課題に寄り添うオリジナルプランをご提案いたします。
日本人の、英語に対する苦手意識や弱点にも配慮しつつ、グローバルビジネスの場で「使える英語力」を着実に身につけることが期待できます。

ECC法人向けサービスで可能な研修スタイル

ECC法人向けサービスでは以下のように、働く環境に応じて、さまざまなビジネス英語研修スタイルをご用意しています。
それに伴って、年収のアップや昇進などのチャンスも狙えるでしょう。

  • オンライン研修
    オンラインによるグループレッスン・マンツーマンレッスンが実施できます。
  • 講師派遣形式研修
    企業などに講師が出向き、研修を実施する「出張型研修」や、講師を社内に常駐させる「常駐型研修」が可能です。
  • 通学研修
    ECC外語学院に社員が通学するレッスンです。 就業後に気分を変えて学びたい場合などに適しています。
  • 海外語学研修
    最短1週間から海外短期留学(セブ校(フィリピン)ECC直営校+その他ご希望の場合は、4か国へご案内可)に参加する、実践的な研修プログラムです。

ECC法人向けサービスの強み

ECC法人向けサービスの強みは、以下の5つです。

  1. ①確かな提案力
    導入目的やニーズに合わせ、講師・プログラム・サポートまでをワンストップでプロデュースし、最適な研修をご提案いたします。
  2. ②高品質なレッスン
    厳しい採用基準をクリアした講師による、高品質なレッスンをご提供いたします。
  3. ③独自の教授法
    受講者より発信力を引き出す、ECC独自の「ELICIT(引き出す)メソッド」があります。
  4. ④国際評価の獲得
    国内の英会話教育業界で初となる、学習サービスの国際規格「ISO29993」の認証を取得しております。
  5. ⑤成果を上げるサポート
    着実な成果と研修効果の最大化を目指し、ECCが一丸となって、個々の受講者をサポートいたします。

まとめ

社内のグローバル化や、海外市場の進出を目指す企業にとって、英語の社内公用語化は有効な施策です。
英語を社内公用語にすることで、対応できる業務が増え、ビジネスチャンスも広がるでしょう。
ただし、効果的なカリキュラムの選定、進捗管理、フォロー、サポートなど、英語の社内公用語化には多くの課題が存在します。

限られた期間で着実に社員たちの英語力を高められる、確かなノウハウと実績を持つ
ECC法人向けサービス」をご活用ください。

おすすめの研修スタイル
講師派遣形式・常駐型研修
講師派遣形式・出張型研修